クリニック開業において、物件選びは開業全体の要とも言える重要なステップです。
立地や賃料などの条件に目が行きがちですが、見落としがちなのが「設備条件」。
実際、契約後に「給排水設備が不足していた」「電力容量が足りず医療機器が使えない」といった理由で、開業が数か月遅れたり、最悪の場合は開業自体が困難になるケースも存在します。
この記事では、クリニック物件選定時によくある失敗例と、その防止策について解説します。
目次
契約後に判明する「設備不足」のリスクとは
クリニック開業に必要なインフラ設備には、給排水・電気容量・換気・ガス・通信回線など、さまざまな要素があります。
しかし、これらの設備は内見時に目で確認できるものばかりではなく、建物の構造的制約やビル全体の容量に依存する場合もあります。
特に注意すべきは次の2点です。
- 給排水設備
クリニックでは洗浄・消毒のための水回りの設置が義務付けられていますが、専有部に水を引けない物件もあるため注意が必要です。特に水を多く使用する診療科では、水栓の数や排水ルートが不足するケースもあります。 - 電力容量・耐荷重
美容クリニックなどで複数の機械を同時利用する場合や、CT・MRIなど大型医療機器を設置する場合など、想定以上の電力や耐荷重が必要になることがあります。ビルの設備工事だけでなく、電力会社による電線の増設が必要なケースもあり、事前確認が欠かせません。
このような設備不足は、工事で後から補うことが難しい場合があり、結果として開業スケジュールに大きく影響します。
実際に起こったトラブル事例
事例①：電力不足で医療機器が使えず開業延期
都内で整形外科を開業予定だったA先生は、契約後に機器業者から「このビルの電力容量ではリハビリ機器を同時稼働できない」と指摘されました。
追加の受電設備を導入するには数百万単位の費用と数か月の工期が必要となり、開業が予定より3か月遅延。その間の賃料負担も発生しました。
事例②：排水ルートの制約でレイアウト変更を余儀なくされたケース
内科開業を予定していたB先生は、後から「トイレやシンクの排水勾配が取れない」と施工業者から連絡を受けました。
結果として、診察室の配置を変更せざるを得ず、動線計画や動線効率が大きく悪化。
最終的には妥協した形での開業となりました。
事例③：ビル全体の給水圧力不足
築年数の古い雑居ビルで皮膚科開業を検討していたC先生。
テナント全体で給水圧力が低く、上階では十分な水量が確保できないことが判明。
給水ポンプの増設もビル全体の管理組合の承認が必要で、結果的に契約解除となり違約金も発生しました。
なぜこのようなトラブルが起きるのか
これらの失敗の多くは、「契約前に十分な技術確認が行われていない」ことが原因です。
通常、不動産会社や貸主は建物全体の構造的な詳細まで把握していない場合も多く、医療機器に必要な条件を正確に判断できるのは医療内装に精通した専門業者だけです。
つまり、「立地が良い」「家賃が手頃」といった表面的な条件だけで契約を決めてしまうと、後から重大な設備不足に気づくリスクが高くなります。
開業前に確認すべきチェックポイント
トラブルを防ぐためには、以下のような事前確認が不可欠です。
具体的には、以下の項目を確認しましょう。
このチェックは、不動産仲介業者だけでは不十分な場合も多く、内装設計士や設備業者と現地確認を行うことが重要です。
クリニック開業物件のプロが同行することで防げるリスク
開業物件のノウハウがある不動産屋、さらに医療内装業者が同行すれば、その場で「この場所に給排水が引けるか」「電力容量は足りそうか」といった判断が可能です。
また、設計段階での概算工事費やスケジュールも早期に把握できるため、契約後の追加費用や遅延リスクを大幅に減らすことができます。
弊社でも、開業希望エリアの物件内見時にはクリニック専門の内装業者が同行し、設備条件を事前にチェックする体制を整えています。
これにより、「契約後に想定外の設備制約が発覚する」というトラブルを防ぎ、スムーズな開業準備をサポートしています。
まとめ：設備確認は「契約前」が鉄則
契約後に発覚した設備不足は、費用面だけでなく、開業スケジュールにも大きな影響を及ぼします。
こうしたトラブルの多くは、医療施設特有の設備要件を理解している専門業者のサポートがあれば未然に防ぐことができます。一般の不動産仲介では把握しきれない制約や、診療科ごとに異なる設備ニーズを熟知した業者と連携することで、安心して物件選びを進められます。 クリニック開業では、「医療施設の開業に精通した専門業者」に早い段階から相談することが、失敗しない物件選びの近道です。
